固定資産／減価償却費の記帳

－原価償却費の計算－
【定額法（残存価額がある場合）】

【定額法（残存価額がゼロの場合）】

－原価償却費の計算（期中取得）－
会計期間の期中に固定資産を取得した場合、当期は１年間使っていないのだから
使った分だけの計算をします。
〇月割計算
    月の途中で取得した場合、日割計算はしないで１カ月として計算します。

【定額法（残存価額がある場合）】

【定額法（残存価額がゼロの場合）】

－記帳－
減価償却の記帳方法には、直接法と間接法がああります。
固定資産の帳簿価額を増減させる処理の仕方が異なります。
計算した減価償却費はどちらの方法においても　減価償却費勘定（費用）　で処理をします。

【直接法】
減価償却費を固定資産の勘定から直接減少させる方法です。
固定資産の勘定残高が、そのまま帳簿価額（現在の価値）を示します。

・減価償却費を減価償却費勘定の発生として借方に記入します。
・減価償却費を固定資産の勘定の減少として貸方に記入します。

【間接法】
減価償却費を固定資産の勘定から控除しないで、別に設けた　減価償却累計額勘定（資産のマイナス）　に
記入する方法です。 間接法では、固定資産の勘定は取得原価のままです。
減価償却累計額勘定は今までに計上された減価償却費の合計額なので、帳簿価額（現在の価値）を求めるには
固定資産の勘定の金額から、減価償却累計額勘定の金額を控除して計算します。
※評価勘定
    減価償却累計額勘定は、資産のマイナスを表す特殊な勘定です。
    増加を貸方に記入します。
    ある勘定のマイナスを表す勘定を　「 評価勘定 」　といいます。3級では３つあります。
    減価償却累計額勘定（固定資産の勘定の評価勘定）、
    引出金勘定（資本金の評価勘定）、
    貸倒引当金勘定（売上債権の評価勘定）です。
    貸借対照表では、対象となった資産の項目から控除する形式で記載されます。

・減価償却費を減価償却費勘定の発生として借方に記入します。
・減価償却費を減価償却累計額勘定の増加として貸方に記入します。